昨今、さまざまなメディアでデジタルトランスフォーメーションの必要性が議論されています。
同様の文脈で、DX、デジタルシフト、デジタル化、デジタリゼーションといった言葉も用いられていますが、いずれも抽象的な言葉です。
なんとなく必要性や危機感は感じているが、具体的にどういうことなのか、あるいは何をすればいいのかまったくわからない、という方も少なくありません。
当ページでは、
といった方向けに、デジタルトランスフォーメーションについて解説して参ります。
デジタルトランスフォーメーションという言葉の初出は、スウェーデンのウメオ大学の Erik Stolterman 氏による2004年の論文「INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE」であると言われています。こちらの論文では、デジタルトランスフォーメーションのことを以下のように表現しています。
The digital transformation can be understood as the changes that the digital technology causes or influences in all aspects of human life（直訳：このデジタルトランスフォーメーションとは、人間の生活のさまざまな面において、デジタル技術が引き起こすまたは影響する変化一般のことだと理解して差し支えない）：引用元
Erik Stolterman 氏は情報処理やインタクション・デザインの研究者であるため、昨今の日本で使われている経営的文脈というよりは、社会における変化一般のことを指し示すものでした。そのため今でも、いわゆる経営的文脈で語られる場合は digital business transformation（＝DBT）といった具合に、ビジネスという単語をつけて説明する場合も少なくありません。
日本において、経営的な文脈でデジタルトランスフォーメーションが定義、浸透したのはIDC JAPANの以下の記述です。
企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第３のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネス・モデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること （引用元：Japan IT Market 2018 Top 10 Predictions: デジタルネイティブ企業への変革 - DX エコノミーにおいてイノベーションを飛躍的に拡大せよ, IDC Japan プレスリリース, 2017 年 12 月 14 日）
以来、日本においては、上記の定義をもとに経産省が「DXレポート」を策定するなど、デジタルトランスフォーメーション＝「経営文脈でのデジタル化」として定着しました。こうした背景を踏まえ、以後当サイトでも、デジタルトランスフォーメーション（DX）については特に記載しない限りは経営的文脈でのDXということでご理解ください。
日本におけるデジタルトランスフォーメーションの状況については、経産省主導でつくられた「DXレポート」にて相当に詳しくかつ的確にまとめられています。
しかしページ数が多く、またデジタル技術についての前提知識が無いと読みこなすことが難しい側面もあるので、ここでできるだけ平易な言葉で要点をまとめてみます。
といった内容です。これから、博報堂アイ・スタジオの独自の見解も交えつつ、ひとつひとつ噛み砕いて見ていきましょう。
これまで、WEBの世界とリアルの世界は別々に考えられており、それぞれOnline、Offlineと呼称されていました。それゆえに、Online to Offline（O2O）という言葉が一般的でした。
今や、O2Oに変わる概念として、「Online Merges with Offline（＝OMO）」という概念が一般化してきています。
これは、Onlineの世界がOfflineの世界に取り込まれている状態を指しています。
中国では日本に先んじてOMOは進んでいると言われています。例えば顔認証でレジを通らずに買い物できる仕組みや、アプリを通じた遠隔医療、ライフログデータを元にした緻密な保険設計、タクシーの乗客と運転手が相互評価しサービス向上させる仕組みなど、非常に先進的です。
Onlineに閉じたデータだけではなく、Offlineを含めたデータを取得・結合することで、これまでオンライン上の個別最適でのPDCAだったものが、顧客体験全体をみてボトルネックを改善する、全体最適の世界に移行しています。
日本でもデータの活用が進んでいる先進的な企業ではすでにこうした最適化を進めています。
しかし、米中には大きく水をあけられている現状があります。
原因はさまざまな説が唱えられていますが、
といった差異が原因としてあげられます。
こうした背景から、日本では中国ほどOMOは進んでいません。
しかし5Gと呼ばれる「超高速、低遅延、多接続」といった特徴のある新世代のネットワークが一般化することによって、データを取得するIOTデバイスの浸透が進み、OMOはさらに加速していくことは間違いないでしょう。
こうした市場の変化をとらえ、GAFA（Google、Apple、Amazon、Facebook）と呼ばれるメガテック企業は、たとえばスマートフォンというデータ取得装置をすでに独占しており、新たに登場して浸透しつつある音声UI（スマートスピーカー）でも日本市場を席巻しています。完全に機先を制された形です。
ECではAmazonが一強になり、国内企業の購買データをもとに「絶対に売れる独自ブランド」を出して出店者を取り崩すようにもなっています。
今や、日本の企業は、こうしたGAFAクラスの企業がデジタルという軸で競合になる中、生き残りを模索せざるを得ない状況に追い込まれています。
そうした世界で、デジタルトランスフォーメーションに成功し、データの取得・活用・顧客体験の改善という必勝のサイクルを回し続けている企業になれるか？ あるいは、ブラックボックス化したシステムを抱え、人の勘、経験、運に基づいた企業に甘んじるか？
いま日本の多くの企業が、こうした二択をGAFAから突きつけられているといって差し支えないでしょう。
ここまでで、デジタルトランスフォーメーションの定義や必要性についてまとめました。ここまでお読みいただいた方は、
といった疑問をお持ちではないかと思いますので、次は具体的な進め方について説明します。
まずは、経営層がデジタルを理解することからはじまります。
社会や競合が次々にデジタルトランスフォーメーションを進めていくなか、デジタルトランスフォーメーションを進めない企業は、確実に競争力を失います。緩慢に自殺しているようなものです。ですから、競争力を保ち続け、企業を存続させるためには、デジタルトランスフォーメーションを進めなければなりません。
そして、デジタルトランスフォーメーションは「各セクションの個別最適から顧客体験すべてを見据えた全体最適への変貌」という性格があるため、セクションを横断した権限を持ったもの、つまり経営層でなければ変革を主導するインセンティブがありません。
こうした点を踏まえると、まずは経営層がデジタルに関して理解を深め、自社のビジネスに照らしあわせ、改革を主導できる状態にあることがデジタルトランスフォーメーション成功において最低限必要な条件であるといえます。
ですから、まずは経営層がデジタルについて理解することがはじまりなのです。 次に、自社ビジネスの状況を踏まえ、デジタルトランスフォーメーションのビジョンを示すことです。
既存の顧客体験の課題、システムの状況、組織体制の問題、将来の展望などを洗い出し、デジタルトランスフォーメーションに成功している状態を、ビジョンとして理想を明確に指し示すことが必要です。あとはそこから逆算して、予算やコストなどを社内外のデジタル人材と現実的な話を進めていくということになります。
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